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家族の役割構造――共働きによる構造変動

社会学感覚(文化書房博文社1992年/増補1998年)
現代家族論

性別役割分担

 家族の役割構造の基本となっているのは、「男は仕事、女は家庭」「夫は外、妻は内」という性別役割分担である。たとえばある調査によると、九割近くの家庭が「生活費を得る」のを夫(父親)の役割としているのに対して、掃除洗濯・食事のしたく・食事のあと片づけ・家計管理・日常の買い物は、ほぼ九割の家庭が妻(母親)の役割になっている。また、子どものしつけと勉強・親の世話・近所づきあい・親戚づきあいがもっぱら夫の役割という家庭は一割以下である▼1。
 性別役割分担はあたかも封建時代の遺物のように論じられることが多いが、日本の場合、「男は仕事、女は家庭」式の性別役割分担が一般化したのは、ちょうど高度経済成長が本格的にはじまった一九六〇年あたりからのことである。家事労働だけに携わるいわゆる「専業主婦」が一般化したのも同じころと考えてよい。もちろん一部の上流・中流の家庭ではずっと早く性別役割分担は存在していたが、多くの一般庶民は農業を中心とする職住一体の生活をしており、ともに家業に従事していた。広い意味での「共働き」だったわけだ。性別役割分担はいわば近代の産物であり、これを日本古来の伝統とみなす考え方は一種のイデオロギーなのである▼2。
 六〇年代に〈腰かけ就職→退職・結婚→主婦として出産・育児〉という女性の生活史のスタイルが確立するが、このころから育児を終えた既婚女性の職場進出がさかんになる。いわゆる「M字型就労」のはじまりである。つまり〈腰かけ就職→退職・結婚→主婦として出産・育児→パートタイム〉というパターンである▼3。そして現在、少なく見積もっても八〇〇万組をこえる共働き家族が存在し、これに農業や商工自営をふくめると一五〇〇万組以上の共働き家族が日本に存在する▼4。
この場合の「共働き」は、伝統的な意味での共働きではなく、妻の賃労働者化をともなう共働きのことである。この意味での共働き家族の圧倒的な増加によって、家族のあり方が大きく変わりつつある。

新・性別役割分担と女性の二重役割

 共働きの目下の主流パターンは〈夫定職・妻パートタイム〉である。出産と育児が一段落したのち妻がパートタイムとして再就職する形だ。なぜパートタイムかというと、夫の了解をえるさい「家庭内のことをおろそかにしない」という条件をつけられているからである。家事と子どもの世話を専業主婦なみにこなそうとするとフルタイムではむりなケースが多いのである▼5。
 この場合の問題点は、家庭の責任は妻が負うという前提に夫も妻も立っていることだ。つまり、夫と妻が対等に家庭責任を負担するものだという認識が希薄なのである▼6。こうして「男は仕事、女は家庭と仕事」という「新・性別役割分担」が成立する。つまり、妻は賃労働者の役割と家事労働者の役割というふたつの役割を同時に背負い込むことになる。
 この場合、二重役割を抱えた妻は微妙に役割葛藤を回避するとはいえ▼7、パートタイムではなくフルタイムの労働者として共働きする場合、役割葛藤を起こすのは時間の問題である。というのは、現状において共働き家族の夫は意識面では性別分担に否定的だが、じっさいの家事参加となると、妻が無職の夫とたいして差がないからである▼8。「わかってはいるんだけどカラダが動かない」夫がまだまだ多いということだ。
 女性が家庭責任を果たしつつ職業労働者としても責任を果たすべきだという二重役割=二重負担=二重責任が、多くの働く女性を苦しめてきた。ただでさえ二重役割をこなすのにたいへんな思いをしているのに、彼女たちは、職場と家庭の両方から「無責任だ」などと非難されつづけてきた。この不当な状況に対して異議申し立てしようとしたのが、ほかならぬ六〇年代から七〇年代にかけて台頭した女性解放運動すなわちフェミニズムだった▼9。
 問題はあきらかに「女性のみが家庭責任をもつ」という考え方にある。すでに実生活にそぐわない性別役割分担意識を変え「男も女もすべての労働者が二重役割・二重労働を行うべき位置にあるのだという認識を確立させていく方向にしかない。女性が家庭責任を放棄するのではなく、男性にも家庭責任を強く要求する必要がある」ゆえんである▼10。
今後、女性の高学歴化と専門職化にともなって、共働きは確実に家族の役割構造を変えることになると予想される。共働きによって家族の再編がうながされつつあるわけだ。

▼1 総理府広報室「家族・家庭に関する世論調査」一九八六年全国調査。湯沢雍彦編『図説現代日本の家族問題』(NHKブックス一九八七年)八一ページによる。
▼2 上野千鶴子『家父長制と資本制――マルクス主義フェミニズムの地平』(岩波書店一九九〇年)。たとえば一九七ページ。要するに、産業界の性別役割分業に対応して家族内の性別役割分担が確立したと考えてよい。
▼3 鹿島敬はこれを「日本型『職』生活」と呼んでいる。鹿島敬『男と女変わる力学――家庭・企業・社会』(岩波新書一九八九年)一三一ぺージ以下。
▼4 布施晶子『新しい家族の創造――「母親」と「婦人労働者」のはざまで』(青木書店一九八四年)四-八ぺージ。なお、この本の巻末には「共働き家族研究文献抄録」がおさめられている。
▼5 鹿島敬、前掲書。これにくわえて税制上の配偶者特別控除(一九九一年時点で非課税限度額の合計は百万円)への考慮が大きく響いている。菅原眞理子は「税制は本来家族のあり方に対して中立的であるべきだが、この配偶者特別控除は女性を家庭中心に生活するよう奨励するものである」とのべ「既婚の女性は一人前の労働者ではなく家計補助者であると位置づける制度」としている。菅原眞理子『新・家族の時代』(中公新書一九八七年)一〇八ぺージ。
▼6 鹿島敬、前掲書一三二ぺージ。
▼7 上野千鶴子、前掲書二一七ページ以下。
▼8 長津美代子「共働きは性役割にどう影響するか――日本の場合」湯沢雍彦・阪井敏郎編『現代の性差と性役割――性別と家族の社会学』(培風館一九八二年)七七ページ。雇用職業総合研究所の調査によると、共働き家庭での家事の九〇パーセント以上を妻が担当しているという。これは先進諸国ではまったく異例のことである。湯沢雍彦編、前掲書九二ページ。
▼9 江原由美子「性別分業論は成立するか――これからの女と男」『フェミニズムと権力作用』(勁草書房一九八八年)一七七-一七八ぺージによる。
▼10 前掲書一七九ページ。なお、少年犯罪・家庭内暴力・校内暴力・登校拒否などの増加の原因を共働きの母親に帰す議論や報道が八〇年代あいついだが、母親の就労が子どものトラブルの直接の原因とみる見方は、社会学の多くの調査研究によって否定されている。その大方の結論は「子どものパーソナリティに及ぼされる影響は、母親が就業しているかどうかではなくて、いかなる質の世話が子どもに与えられているかという問題であること」だという。布施晶子、前掲書三〇-三四ページ。

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